クラウド移行のメリットは? 流れや成功のポイントも解説

 2023.03.28  クラウドERP実践ポータル

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近年、クラウドファースト戦略を推進する企業が増加傾向にあり、国内のさまざまな分野でクラウドコンピューティングの戦略的活用が重要課題となっています。しかし、クラウド化のメリットや移行に伴うリスクを把握しきれず、クラウドマイグレーションに踏み切れない企業も少なくありません。本記事では、クラウドとオンプレミスの相違点について解説するとともに、クラウド移行のメリットやデメリット、移行時の押さえるべきポイントなどを紹介します。

クラウドとは

「クラウド」とは、オンライン上でコンピュータリソースを運用する「クラウドコンピューティング」という技術を基盤としたサービスの総称です。クラウドは物理的なハードウェアを必要とせず、拡張性と可用性に優れるシステム環境を比較的安価に構築できる点が大きな特徴です。そのため、近年はクラウド型の運用基盤を優先的に検討する「クラウドファースト」の考え方が一般化しつつあります。総務省の「情報通信白書(※1)」によると、国内企業のクラウドサービス利用率は2021年時点で70.4%となっており、今後さらにクラウドファースト戦略の採用が加速していくと予測されます。

また、国内でクラウド移行が重要視される理由のひとつに挙げられるのが、「DX(デジタルトランスフォーメーション)」の推進です。経済産業省は「DXレポート(※2)」のなかで企業がレガシー化・ブラックボックス化したシステムを保有し続けるリスクについて言及しており、2025年までにシステム環境の変革を実現できなければ年間12兆円規模の経済的損失が生じ得ると指摘しています。DXを実現するためにはITインフラのモダナイゼーションが不可欠であり、フレキシブルなシステム環境を構築できるクラウドコンピューティングの戦略的活用が求められます。

(※1)参照元:令和4年版情報通信白書(p.4)|総務省
(※2)参照元:DXレポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~|経済産業省

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クラウドとオンプレミスの違い

システムの運用形態は大きく分けると「クラウド型」と「オンプレミス型」の2種類があります。クラウド型はクラウドサービス事業者が提供するコンピュータリソースをオンライン経由で運用する形態です。オンプレミス型は自社環境に構築された物理的なインフラストラクチャでコンピュータリソースを運用・管理する形態を指します。クラウドとオンプレミスには一長一短があるため、クラウド環境への移行を検討しているのであれば、それぞれの相違点を理解することが大切です。クラウドとオンプレミスの特徴を比較する際は、以下に挙げる5つの項目に着目する必要があります。

サーバー・機器

クラウドとオンプレミスを比較する上で最も顕著な相違点が物理的なハードウェアの有無です。オンプレミス環境でコンピュータリソースを運用する場合、自社のオフィス内や外部施設にデータセンターを設置し、サーバーやストレージ、ルーター、CPU、電源装置、冷却設備などの物理的なハードウェアを導入しなくてはなりません。また、システム開発の工程も複雑で、基本的に「導入計画の策定」→「業務要件・システム要件の定義」→「外部設計・内部設計」→「開発・実装」→「テスト」→「運用」といったプロセスを段階的に踏破する必要があります。

クラウド環境でシステムを運用する場合、原則としてサーバーやネットワーク機器などの物理的なハードウェアを必要としません。基本的にクラウドサービスの契約はオンライン上で完結し、一般的なPCとインターネット環境が揃っていれば即座にコンピュータリソースの利用が可能です。そのため、オンプレミス型のように複雑な開発工程を経ることなく、スピーディーにコンピュータリソースの運用を開始できます。このようにハードウェアの導入が不要で俊敏性に優れ、システムの設計・開発における負担を大幅に軽減できる点がクラウドの大きな特徴です。

コスト

クラウド環境とオンプレミス環境ではコストモデルが大きく異なります。オンプレミス環境でシステムを運用する場合、サーバーやストレージ、ルーターといった物理的なハードウェアの導入費用を要するだけでなく、インフラストラクチャを継続的に管理するコストが必要です。それにはハードウェアの設置スペースを確保するための費用が生じるのはもちろん、インフラストラクチャの保守・運用に関わる管理費用と専門知識を有するIT人材の人件費も発生します。また、サーバーやストレージの老朽化に伴ってランニングコストが増大する傾向にあるのもオンプレミス型の特徴です。

クラウド環境でシステムを運用する場合は物理的なハードウェアを導入する必要がなく、オンプレミス型と比較して設計や実装に関わるイニシャルコストを大幅に削減できます。さらにインフラストラクチャの保守・運用はクラウドサービス事業者の管理領域となるため、サーバーやネットワーク機器の設置スペースや専任のシステム管理者を確保する必要がありません。また、多くのクラウドサービスがサブスクリプションモデルの料金形態を採用しており、自社の事業形態や組織規模に適したコストモデルを設計しやすいという特徴があります。

カスタマイズ

オンプレミス型のシステム環境はハードウェアの導入が必須であり、クラウド型と比較してイニシャルコストとランニングコストの両面で高額になる傾向にあります。しかし、オンプレミスならではのメリットとして挙げられるのが、自社のビジネスニーズに合わせてインフラストラクチャの構成を自由に設計できる点です。オンプレミス型のシステムは業務要件に基づいて機能要件と非機能要件を定義できるため、自社のビジネスモデルに最適化されたシステムやアプリケーションを自由に実装できます。システム開発に関する自由度が非常に高く、カスタマイズ性に優れるという特性はクラウドにはない大きなメリットです。

クラウドサービスは大きく分けると「SaaS」「PaaS」「IaaS」の3種類があり、それぞれカスタマイズ性が異なります。SaaSはアプリケーションをクラウド上で提供するサービスで、導入は容易ですがカスタマイズ性は極めて限定的です。PaaSはアプリケーションの開発基盤を提供するサービスで、データベースのようなプラットフォーム領域の構成をカスタマイズできます。IaaSは仮想的なインフラストラクチャを提供するサービスで、OSやメモリ、ストレージといったインフラ領域のカスタマイズが可能です。PaaSやIaaSであれば一定範囲のカスタマイズが可能ですが、それでもオンプレミス型と比較すると自由度は大きく劣ります。

セキュリティ

オンプレミス型のシステム環境では基本的に社内LANを構築し、そのネットワーク内でファイルやデータの共有を実行するのが一般的です。自社のシステム要件に最適化されたセキュリティポリシーの設計が可能であり、社内LANの閉じたネットワークのなかで情報のやり取りを実行するため、非常に強固なセキュリティを担保できます。そのため、金融機関や教育機関、医療機関、政府機関など、高度なセキュリティ要件が求められる分野ではオンプレミス環境でシステムを運用するケースが多い傾向にあります。

それに対してクラウドサービスはパブリック環境でリソースを共有するという特有の性質をもつため、セキュリティに関する脆弱性を懸念する声が少なくありません。しかし、近年ではクラウドセキュリティに関する「ISO/IEC 27017」や、情報セキュリティに関わる「ISO/IEC 27701」など、国際規格であるISO規格のセキュリティ認証を得ているクラウドサービスが数多くリリースされています。そのため、セキュリティの不安は解消されつつあり、金融機関や政府機関などでもクラウドファーストの潮流が少しずつ加速しています。

障害対応

何らかの要因によってネットワーク障害やサーバーダウンといったインシデントが発生した場合、オンプレミス環境とクラウド環境では対応の方向性が大きく異なります。オンプレミス環境は自社の要件に最適化されたシステム環境を設計・開発できるものの、インシデント発生時は自社のリソースで対応しなくてはなりません。多くの場合、サーバーやネットワーク機器などはメーカーの保守サービスが付属しているものの、早期解決のためには原因の特定や動作確認といった工程に自社の人員を投入する必要があります。

クラウド環境でネットワーク障害やサーバーダウンが発生した場合、復旧作業や原因究明の役割を担うのはクラウドサービス事業者です。もちろん、ユーザー側も障害の発生状況を確認し、必要に応じて対応策を検討する必要はあります。しかし、運用基盤がクラウドサービス事業者のデータセンターで管理されているため、基本的にユーザー側は障害に対応できません。障害対応に自社のリソースを割く必要がない点は大きなメリットですが、それは障害発生時に復旧を待つことしかできないというデメリットにも転じます。

クラウドへ移行するメリット

クラウドとオンプレミスの相違点を踏まえた上で、次はクラウド環境へ移行するメリットについて解説します。オンプレミス型のシステムをクラウド環境へ移行する主なメリットは以下の4点です。

コストを抑えやすい

クラウドは物理的なインフラストラクチャの構築が不要であり、導入時の初期費用が無料のサービスも少なくありません。そのため、オンプレミス型と比較してシステムの設計・開発におけるイニシャルコストを大幅に削減可能です。月額課金制か従量課金制を採用しているサービスが多く、前者はコストを抑えつつ財務管理が容易になり、後者は予算とリソースに合わせてコストを柔軟に調整できます。また、インフラストラクチャの運用はクラウドサービス事業の管理領域であり、保守・運用における管理コストを削減できる点もメリットのひとつです。

利便性が高い

クラウドは基本的にインターネット環境さえあれば運用できるため、時間や場所にしばられることなく円滑に情報共有できます。通常、外部ネットワークからオンプレミス環境にアクセスする場合、セキュリティを担保するためにVDIやVPNを利用するのが一般的ですが、クラウドはこうしたソリューションを介さずとも外部からのセキュアなアクセスが可能です。また、データがクラウド環境に保管されているため、災害時でもファイルの破損や情報の消失といったリスクを最小化し、事業継続性の確保に寄与します。

拡張性が高い

クラウドの大きなメリットとして挙げられるのが拡張性の高さです。たとえば、オンプレミス環境で運用しているファイルサーバーの容量を拡張するためには、物理的なハードウェアを増設しなくてはなりません。クラウド型のファイルサーバーはプランの変更で簡単に容量を拡張できるため、事業規模やシステム環境の変化に対して柔軟に対応できます。PaaSやIaaSは従量課金制のサービスが多く、リソースの利用量に応じて料金が変動するため、容量の増加に伴って必要以上にコストが増大するというリスクを回避できる点も大きなメリットです。

導入後すぐに始められる

クラウドサービスの特性上、導入後すぐに運用を開始できる点が大きなメリットです。オンプレミス環境にシステムを構築する場合、運用開始までに計画の策定や要件定義、設計や実装、テストといった複数の工程を踏破しなくてはなりません。一方でクラウドサービスはインフラストラクチャの構築や設計・開発・実装といったプロセスを経ずとも、契約完了後すぐに運用を開始できます。この俊敏性の高さにより、企業を取り巻く環境の変化に対して迅速に対応できる点が大きなメリットです。

クラウドに移行するデメリット

クラウドサービスはさまざまなメリットを組織にもたらしますが、特有のデメリットも少なくありません。クラウドコンピューティングの主なデメリットは以下の3点です。

カスタマイズ性が低い

クラウドサービスは提供される機能の範囲でしか自由がきかないため、オンプレミス型と比較してカスタマイズ性が大きく劣ります。いわゆる「設定の変更」や「プランの変更」といった領域内でしかカスタマイズできず、自社の要件を満たせるとは限らない点が大きなデメリットです。そのため、複数のクラウドサービスを併用し、マルチクラウド環境を構築する企業が少なくありません。しかし、マルチクラウドは運用の煩雑化や管理負荷の増大を招き、サービスの併用によってトータルコストが高額になる可能性があります。

自社システムと合わない場合がある

オンプレミス環境で運用しているコンピュータリソースをクラウド環境へ移行する際は、既存のシステムやアプリケーションとの連携性を考慮しなくてはなりません。クラウドサービスはカスタマイズ性の低さから既存システムとの相互運用が難しい場合があるため、システムの連携やファイルの引継ぎなどに関する入念な事前調査が必要です。たとえば、IaaS型のクラウドサービスを活用してインフラストラクチャを仮想化する場合、自社のビジネスモデルに合わせて設計された独自のシステムが適応できない可能性が懸念されます。

セキュリティ対策が必要

クラウドサービスは常時オンライン環境に接続され、パブリック環境でリソースを共有するという性質をもつことから、オンプレミス型のシステム環境と比較してセキュリティの脆弱性が懸念されます。そしてオンプレミス型のように独自の機能要件と非機能要件を設計できないため、自社のセキュリティ要件を満たせない可能性がある点がデメリットです。そのため、導入を検討しているクラウドサービスのセキュリティポリシーを事前に調査するとともに、セキュリティインシデントに備えた対策を整備する必要があります。

クラウドに移行するまでの流れ

クラウド移行の流れはITインフラの運用環境や移行するアプリケーションによって工程が異なりますが、基本的には以下のプロセスに基づいてクラウドマイグレーションを進めます。

クラウドに移行するまでの流れ

目標を明確する

クラウド移行におけるファーストステップは目標の明確化です。とくに開発プラットフォームやインフラストラクチャ、または基幹系システムなどのクラウド移行は大規模なプロジェクトになるため、全社横断的な協力体制を構築しなくてはなりません。そのためには経営層がトップダウン方式でプロジェクトを進めるのではなく、現場の声に耳を傾けながらクラウド活用を推進する理由や移行範囲などを明確化し、そのビジョンを共有するプロセスが必要です。また、自社に適したソリューションを選定するためにも、クラウドマイグレーションの目標を定めるプロセスが必須となります。

計画を作成する

クラウド環境への移行はファイルの破損やデータの消失、ダウンタイムに伴うサービスや業務の停止など、さまざまなリスクが内包されています。そのため、クラウド移行に伴うリスクを多角的に分析した上で、綿密な移行計画を策定しなくてはなりません。基本的にはクラウド移行の目標に基づいて既存のITインフラを評価・分析し、クラウド環境へ移行するコンピュータリソースを特定します。そしてダウンタイムにおける業務への影響度を分析し、クラウド移行に関わる担当者と具体的な移行スケジュールを策定します。大量のデータを移行する場合は回線の帯域幅が制限される可能性があるため、クラウドサービス事業者や専門家のアドバイスを得ることも重要です。

移行の準備をする

クラウド環境への移行計画が定まったなら、次は移行の準備に取り掛かります。具体的には移行先となるクラウド環境の準備やアプリケーションの動作確認、ID・パスワードやアクセス権限設定の整理、仮想マシンの接続方法やネットワーク帯域幅の明確化、移行前・移行後のチェックリストを作成するといった準備が必要です。また、移行中におけるインシデントの発生に備えてIT人材を配置したり、部署間でスムーズな連絡ができる状態を整えたりといった準備も求められます。移行準備が整ったなら事前テストを実施し、本番と同様の環境が用意されたテストサーバー上で動作性を確認します。

実際に運用する

事前テストで問題が発見されなければ、移行本番の切り替えを行います。移行の完了後はOSやアプリケーションの動作確認、データやファイルの確認、ユーザー受け入れテストなどを実施し、問題がなければクラウド環境でコンピュータリソースの稼働を開始します。このとき実際の運用前にID・パスワードや監査ログ、アクセス権限設定などの管理状況を確認し、セキュリティ体制を整えることが大切です。その後は実際に運用を開始し、「計画(Plan)」→「実行(Do)」→「評価(Check)」→「改善(Action)」のPDCAサイクルに則って課題や改善点を発見・修正していきます。

既存サービスを解約する

クラウド環境への移行完了後は契約していた既存サービスの解約手続きを進めます。当然ながらクラウド環境への移行前にサービスを解約してしまうと、業務やデータの引継ぎに支障をきたす可能性がある点に注意しなくてはなりません。クラウドマイグレーションによって不要になったハードウェアの売却や破棄なども同時に進めます。ただし、既存サービスの契約を解除したりハードウェアを処分したりすると前のシステム環境には戻れません。そのため移行後は一定期間を経過した後にトラブルが発生する可能性を考慮し、オンプレミス環境とクラウド環境の並行稼動期間を設ける必要があります。

クラウドへの移行を成功させるポイント

クラウド環境への移行を成功させるためには、いくつかの押さえるべきポイントが存在します。なかでも重要な項目が以下の3点です。

コスト管理を行う

クラウドはオンプレミスと比較してハードウェアの導入費用やインフラストラクチャの管理コストを削減できるものの、コスト管理を意識的に実行しなければ予定よりも負担が増大する可能性があります。その一例が、先述した複数のクラウドサービスを併用するマルチクラウド化によるトータルコストの増大です。また、従量課金制のサービスが多いPaaS・IaaSは事業の拡大や人員の増加に伴ってトラフィックが増大し、予測コストを上回る可能性も否定できません。そのため、クラウド移行によるITインフラのモダナイゼーションを推進する際は適切なコスト管理が求められます。

従業員に情報共有する

クラウド移行を推進する上で重要課題となるのが従業員への情報共有です。クラウドマイグレーションを推進する目的や意義が共有されていない場合、クラウド化に対するモチベーションの向上が見込めず、全社横断的な協力体制の構築を妨げる要因となりかねません。また、クラウド移行後は新しいシステム環境に慣れる必要があり、一定期間は業務効率の悪化によって労働生産性が低下する可能性があります。それに伴ってセキュリティリスクの増大が懸念されるため、クラウドコンピューティングの戦略的活用を推進する際は、従業員に対する目的の共有と教育制度の確立が必要です。

クラウドに移行する範囲を明確化する

クラウドマイグレーションを推進する際は、移行するシステム環境と業務領域を明確化するプロセスが欠かせません。すべてのシステムや業務領域、あるいはデータやファイルをクラウド環境へ移行するわけではなく、目的や予算に応じてクラウド化する範囲が異なります。たとえば、金融機関のように強固なセキュリティが求められる分野であれば、共有データはクラウド上のパブリック環境で運用し、機密度の高い重要データはオンプレミス環境で保管するといった使い分けも必要です。業務やデータの内容によっては企業の機密に大きく関わるため、クラウド環境へ移行する範囲や領域を明確化するプロセスが必須となります。

まとめ

クラウドとは、オンライン環境でコンピュータリソースを運用するクラウドコンピューティングをベースとしたサービスの総称です。オンプレミス環境でシステムを運用する場合、サーバーやストレージ、ルーター、冷却機器といった物理的なハードウェアを導入しなくてはなりません。クラウドはコンピュータリソースの運用に物理的な機器・装置を必要とせず、導入費用や管理コストを安価に抑えながら、拡張性と可用性に優れるシステム環境を構築できる点が大きなメリットです。

ただし、パブリック環境でリソースを共有するという性質からセキュリティの脆弱性が懸念されるため、高度なセキュリティ認証を得ているサービスを選定する必要があります。また、オンプレミス型と比較してカスタマイズ性が低いため、自社の業務要件とシステム要件を満たせるとは限らない点に注意しなくてはなりません。クラウドマイグレーションを成功させるためには、クラウドコンピーティングのメリットとデメリットを把握し、自社の事業形態に適したソリューションを選定することが大切です。

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